マリア・ルス号事件と遊女解放令

マリア・ルス号事件と明治日本の人道外交：主権回復と「牛馬切り」の法的・社会的連関に関する包括的調査報告書

第1章 序論：明治維新と国際法の洗礼

1.1 研究の背景と目的

1872年（明治5年）、横浜港において発生した「マリア・ルス号事件」は、近代日本外交史における最初の国際裁判事例であると同時に、日本が「万国公法（国際法）」という西欧由来のルールを武器として、条約未締結国および列強諸国と対峙した記念碑的な事件である。本報告書は、単なる事件の経緯を追うにとどまらず、ペルー船籍のマリア・ルス号から逃亡した清国人苦力（クーリー）の救済が、いかなる法的論理と政治的判断によって成し遂げられたかを詳細に分析する。

さらに、本件の核心部分である「人道主義」の主張が、皮肉にも日本国内の公娼制度という「奴隷的実態」を白日の下に晒し、結果として「芸娼妓解放令（牛馬切りほどき）」へと繋がっていく歴史的因果関係について、詳細なエピソードと法的分析を交えて記述する。日本政府は、対外的には「日本に奴隷制なし」と高らかに宣言することで主権国家としての体面を保とうとしたが、その主張を貫徹するためには、国内の恥部とも言える遊女の契約構造を否定せざるを得ないという、極めて逆説的な「外圧による解放」のプロセスを辿ることとなった。

本報告書は、当時の外交文書、裁判記録、および関連する法令の変遷を俯瞰し、マリア・ルス号事件が明治日本の法整備、人権概念の受容、そして国際社会における地位向上に果たした多層的な役割を解明することを目的とする。

1.2 1872年の地政学的状況と「苦力貿易」

事件の背景には、19世紀中葉における世界的な労働力移動の変容が存在する。黒人奴隷貿易の廃止に伴い、南北アメリカ大陸のプランテーションや鉱山では代替労働力が渇望されていた。この需要を満たすために創出されたのが、中国南部から送り出される「苦力（クーリー）」と呼ばれる契約労働者たちであった1。

特にポルトガル領マカオは、この「苦力貿易」の悪名高い拠点となっていた。形式上は「自由意志による契約」であったが、実態は誘拐や詐欺同然の手口で集められた人々が、劣悪な環境の船倉に押し込められ、ペルーやキューバへと輸送される「隠された奴隷貿易」であった1。当時の記録によれば、1849年から1870年の間に、ペルーのカジャオ港には約52,000人の中国人が上陸しており、1874年までにはその数は12万7,000人に達していたとされる3。

明治初期の日本は、不平等条約の改正を国是としていた。欧米列強に対し、日本が「野蛮国」ではなく「法治国」であることを証明する必要に迫られていた時期である。そのような状況下で、奴隷貿易の疑い濃厚なペルー船が横浜に入港したことは、日本政府にとって危機であると同時に、人道国家としてのプレゼンスを示す絶好の機会でもあった。

第2章 事件の勃発：横浜港の逃亡者

2.1 マリア・ルス号の入港と惨状

1872年7月9日（明治5年6月）、ペルー船籍のバーク船「マリア・ルス号」（370トン）が、横浜港に投錨した2。船長はリカルド・ヘレイラ（Ricardo Hereira）。マカオからペルーのカジャオへ向かう航海の途中、激しい嵐に遭遇し、船体の修理と水・食料の補給を目的とした寄港であった。積荷として申告されたのは「中国人乗客」約230名であったが、その実態はペルーの農場へ送られる苦力たちであった1。

船内の環境は筆舌に尽くしがたいものであった。酷暑の夏であったにもかかわらず、逃亡を防ぐために船倉のハッチは閉ざされ、換気のためのわずかな格子があるのみであった5。悪臭が漂い、十分な食事も与えられず、多くの者が病に倒れていた。彼らは自由意志で乗船した乗客ではなく、事実上の囚人として扱われていたのである。

2.2 第一の逃亡と英国軍艦「アイアン・デューク号」

事件が動き出したのは、停泊中のある夜のことであった。一人の苦力、木慶（穆慶、モク・ヒン）が監視の目を盗んで海に飛び込み、決死の覚悟で泳ぎ始めた。彼は横浜港に停泊していたイギリスの軍艦「アイアン・デューク号（HMS Iron Duke）」の舷側に辿り着き、救助を求めた1。

当時のイギリスは、奴隷貿易廃止の世界的リーダーを自任しており、特にマカオ発の苦力貿易に対して批判的な立場を取っていた6。アイアン・デューク号の乗組員によって引き上げられた木慶は、衰弱しきっており、船内での虐待を訴えた。

この報告を受けた英国代理公使ロバート・グラント・ワトソン（Robert Grant Watson）は、直ちに反応した。ワトソンにとって、この事件は単なる漂流民の保護以上の意味を持っていた。彼はこの事件を、非人道的な苦力貿易に打撃を与え、かつ日本政府に対して「文明国としての責務」を問う試金石と捉えたのである1。

2.3 日本政府の初期対応と逡巡

当初、日本の神奈川県当局の対応は消極的であった。当時の国際慣習では、外国船内の出来事は船長の管轄（旗国主義）とされ、沿岸国が干渉することには慎重さが求められたからである。神奈川県権令（現在の県知事に相当）であった陸奥宗光の退任直後であり、行政機構の過渡期でもあった7。

県庁は、マリア・ルス号の船長ヘレイラを召喚し、事情を聴取した。ヘレイラは「彼らは契約労働者であり、規律に従わせる権利がある」と主張し、木慶の返還を求めた。県庁側は「虐待を行わないこと」を条件に、木慶を船長に引き渡してしまった1。

しかし、船に戻された木慶を待っていたのは、見せしめのための残酷な制裁であった。彼は激しく鞭打たれ、清国人にとって魂とも言える辮髪（べんぱつ）を切り落とされるという屈辱的な虐待を受けた1。

2.4 第二の逃亡とワトソンの最後通牒

この虐待を目撃した他の苦力たちは絶望し、再び別の苦力が脱走を図り、アイアン・デューク号に救助されるという事態が発生した。ここに至り、英国代理公使ワトソンの態度は硬化した。彼は日本政府に対し、もはや静観は許されないと通告した。

ワトソンは外務省に対し、次のような論理で圧力をかけた。

「もし日本政府が、港内で公然と行われている奴隷虐待を見過ごすのであれば、日本は人道的な文明国とは言えない。条約改正など望むべくもない」

さらにワトソンは、自らマリア・ルス号を視察し、その非人道的な環境を確認した上で、日本政府に対して断固たる措置を促した1。

ここにおいて、マリア・ルス号事件は一隻の商船の問題を超え、日本の国家主権と文明化の度合いを問う重大な外交案件へと発展したのである。

第3章 人道と主権：特別法廷の設置

3.1 副島種臣の決断と「国権」の主張

当時の外務卿（外務大臣）であった副島種臣は、この報告を受け、即座に事態の本質を見抜いた。副島は漢学の素養深く、国際法にも精通した稀有な政治家であり、「正義」と「国権」の確立に並々ならぬ情熱を持っていた。

政府内には、「ペルーとの外交トラブルを避けるべきだ」「条約のない国に関わるのは危険だ」という慎重論も根強かった。しかし、副島はこれを一蹴した。彼は「日本の領海内で人道に反する罪が行われているならば、日本にはそれを裁く権利と義務がある」と断じたのである。ペルーは日本と条約を結んでいないため、領事裁判権（治外法権）は認められず、日本の国内法で裁くことが可能であるというのが副島の法的根拠であった1。

副島は、神奈川県参事であった大江卓（おおえ たく）に対し、事件の徹底的な糾明を命じた。「いかなる国際的圧力があろうとも、人道の大義を貫け。責任は私が取る」という副島の檄は、大江を奮い立たせた1。

3.2 大江卓と特別法廷

裁判を担当することになった大江卓は、土佐藩出身の若き行政官であり、陸奥宗光の後任として神奈川県の司法行政を担っていた7。弱冠25歳の大江にとって、これは未曾有の国際裁判であった。

大江を補佐するために、司法省雇い入れの米国人法律顧問G.W.ヒル（George W. Hill）や、かつて長崎で通詞として活躍した林道三郎ら語学に堪能な元通詞たちが召集された3。彼らは英語や中国語を駆使し、証言の通訳や国際法の解釈において重要な役割を果たした。特にヒルの存在は大きく、彼は「自然法」の概念を用い、契約形式がどうあれ、実質的に奴隷状態にあるならばそれは無効であるという法理を構築した。

大江は神奈川県庁内に特別法廷（特設裁判所）を設置し、マリア・ルス号の船長ヘレイラと、被害者である清国人苦力たちを出廷させた。これは日本人が裁判官として、白人の船長を裁くという、当時としては画期的な事態であった。

第4章 法廷闘争：契約か人道か

4.1 検察側の主張：人身売買の認定

裁判の焦点は、「苦力契約の有効性」と「船長の懲戒権の範囲」であった。

日本側（事実上の検察役）は、以下の点を追求した。

契約の違法性: 苦力たちがマカオで署名したとされる契約書は、本人の自由意志によるものではなく、誘拐や脅迫によって強制されたものである。

身体拘束の不当性: 船内での監禁状態や虐待は、日本の法律における暴行罪および監禁罪に該当する。

人権の普遍性: 日本の領土内において、人身売買や奴隷的扱いは許容されない（という建前）。

苦力たちは法廷で、次々と自身の悲惨な境遇を証言した。「騙されて船に乗せられた」「逃げようとして鞭打たれた」「病気の仲間が海に捨てられた」。これらの生々しい証言は、傍聴していた各国の外交官やジャーナリストにも衝撃を与えた。

4.2 弁護人フレデリック・ディキンズの反論

船長ヘレイラの弁護人として法廷に立ったのは、英国人法廷弁護士フレデリック・V・ディキンズ（Frederick V. Dickins）であった1。彼は幕末から日本に滞在し、日本の事情にも通じた切れ者であり、後に日本文学の研究者としても名を馳せる人物である。

ディキンズは、感情論を排し、冷徹な法論理で日本側を追い詰めた。彼の主張は以下の通りである。

管轄権の欠如: 事件は公海上またはマカオで発生したものであり、日本の裁判所に管轄権はない。

契約の有効性: 契約はポルトガル領マカオの法律に従って適正に結ばれたものであり、第三国である日本がその有効性を否定することはできない。

船長の懲戒権: 1850年の「英国商船法（British Mercantile Marine Act）」等の国際慣習に照らせば、船長には乗客や乗員の秩序を維持するために懲戒を行う権利がある5。

ディキンズは、日本政府による船舶の抑留を「海賊行為にも等しい船舶と積荷の没収」であると激しく非難し、英字新聞『ジャパン・ウィークリー・メール』への寄稿を通じて国際世論へのアピールも行った5。

4.3 第一審判決：苦力の解放

双方の主張が激突した末、大江卓は8月、歴史的な判決を下した。

判決は、ヘレイラ船長の行為を「人道に反する虐待」と認定し、苦力たちの船への帰還強制を認めないとするものであった1。

「日本国においては、人身の自由を拘束するような契約は、たとえ他国で結ばれたものであっても、その効力を認めることはできない」

この判決により、マリア・ルス号に乗っていた230名の清国人は解放され、横浜の華僑コミュニティに保護された後、清国政府の手配した船で帰国することが決定した。船長ヘレイラに対しては、長期間の抑留と裁判費用自体が処罰に値するとして、形式的な叱責に留められたが、事実上の敗北であった。彼は積荷（苦力）を失い、莫大な損害を被ることとなった5。

第5章 「其のほうの国の芸娼妓は如何」：ディキンズの逆襲

5.1 民事訴訟と「Tu Quoque（お前もまた）」

事件は刑事裁判の決着で終わらなかった。ヘレイラ船長（およびペルー政府）は、契約の履行（苦力の返還）を求める民事訴訟を起こし、さらなる法廷闘争を挑んできた。ここでディキンズは、日本政府にとって最も痛烈な、そして致命的な矛盾を突く戦術に出た。

9月に行われた民事法廷において、ディキンズは次のように主張した。